日経産業新聞

電磁波吸収技術の日本電波吸収体（川崎市、荻野哲社長）は来年一月、電磁波を遮へいする合金を利用したエプロンを発売する。電磁波を避けたい妊婦向けなどに販売する。
電磁調理器など家電製品から出る電磁波が人体に影響する可能性があり、需要が見込めると見ている。
「電磁波遮蔽エプロン」は、家電製品から発生する電磁波を遮へいする性質がある鉄・コバルト系のアモルファス金属を、微細な結晶にしてシート状に加工した。繊維に織り込んで電磁波を防止する仕組みだ。
エプロンに織り込み、IH調理器から出る電磁波を防ぐ。IH調理器からは四十ミリガウス前後の電磁波が出ているとされている。
新開発のエプロンを使うと「電磁波の強さを四ミリガウスまで落とせる」（荻野社長）という。
来年三月までに八千万円の売り上げを見込む。二〇〇三年三月期には一億六千万円に売り上げを増やす考えだ。

日本電波吸収体は高速道路の自動料金収受システム（ETC）用電磁波吸収装置を手掛けている。神奈川県と川崎市が共同運営するベンチャー企業育成施設、かながわサイエンスパーク（KSP）に入居している。